No.104. 仏七月革命、英自由主義改革

① ウィーン体制に反抗した自由主義運動の第二波で、成功してウィーン体制に大きな打
 撃を与えたフランスでの七月革命は何年に起こったか。

② イギリスが、ケルト人でカトリックのアイルランドを併合して、大ブリテン=アイルランド
 連合王国になったのは何年か。

③ イギリスの自由主義改革で、「非国教徒は公職に就任できない」とする審査法(1673年
 制定の悪法)が廃止されたのは、何年の出来事か。翌年、カトリック教徒解放法制定。アイル
 ランド出身のオコンネルが活躍し、下院議員に当選。

④ イギリスの自由主義改革で、ホイッグ党グレー内閣による第1回選挙法改正は何年に
 成立したか。有権者が極端に少ない(産業革命による人口の工業都市への集中による)腐敗
 選挙区が廃止され、新たに都市の資本家が参政権を獲得した。

⑤ イギリスの自由主義改革で、東インド会社が1814年にインド貿易独占権を廃止された
 後、商業活動が停止されると同時に中国貿易独占権も完全に廃止されたのは何年か。

⑥ イギリスの自由主義改革で、地主を保護してきた穀物法が廃止されたのは何年か。産
 業資本家を代表する議員、コブデンとブライトが活躍。

⑦ イギリスの自由主義改革で、「商品の輸出入はイギリス船と相手国の船に限定する」
 内容の航海法(1651年制定。英蘭戦争の原因)が廃止されたのは、何年の出来事か。


① 1830年(「ブルボンの人は去る、七月革命」)

② 1801年(「アイルランドの人は零落、イギリスに併合され」) 

③ 1828年(「イギリスの人は増やした公職者、審査法廃止」)

④ 1832年(「ブルジョワの人は身になって労働者の、第1回選挙法改正」)

⑤ 1834年(「イギリスの人は見よ、中国貿易独占権廃止」)

⑥ 1846年(「イギリスの人はよろしく廃止、穀物法」)

⑦ 1849年(「イギリスの人はよろしく廃止、航海法」)


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